「基本情報技術者試験は、文系・未経験の自分でも受かるのか」。この一点が知りたくて検索された方が多いはずです。合格率や勉強時間の数字は調べればすぐ出てきますが、その数字があなたにとってどれくらいの壁なのかは、平均値だけでは見えてきません。
この記事では、合格率・勉強時間・試験レベルといった確定情報をまず簡潔に押さえたうえで、未経験・文系・働きながらといった立場ごとに「独学でいける人/講座を使ったほうがよい人」を実務経験のある編集者の視点で正直に線引きします。
そして独学が厳しいと感じた方のために、講座を使う場合の費用を教育訓練給付を適用した後の負担額の考え方まで踏み込んで整理します。難易度の解説で終わらせず、受けるか・どう学ぶか・いくらかけるかの判断材料までお渡しするのが狙いです。
結論:基本情報技術者の難易度は「初学者にはやや高い」
先に結論を3行でまとめます。基本情報技術者試験(FE)は、合格率がおおむね40%前後、必要な勉強時間が初学者で約200時間・経験者で約50時間、難易度の位置づけはITスキル標準(ITSS)でレベル2に相当する入門〜基礎レベルです。
レベル2と聞くと「簡単そう」に思えますが、それは情報処理技術者試験という体系の中での相対的な位置です。プログラミングや論理の学習をしたことがない方にとっては、最初の壁としては決して低くありません。
実際、半分近くの受験者が不合格になる試験です。「合格率40%」を「2人に1人は受かる」と読むか「半分は落ちる」と読むかで、準備の本気度は変わってきます。後者として準備した人のほうが、結果的に余裕をもって合格しています。
つまずきの中心は、知識を問う科目Aではなく、擬似言語(プログラムの考え方を日本語に近い形で書いた言語)やアルゴリズムを扱う科目Bです。暗記だけでは届かない「考えて解く」部分が、未経験者の体感難易度を押し上げています。ここをどう乗り越えるかが、独学か講座かの分かれ目になります。
合格率の推移で見る難易度
難易度を最も客観的に映すのが合格率です。基本情報技術者試験は、紙の試験からCBT方式(コンピュータで受験する方式)に移行し、現在は通年で随時受験できる形になっています。IPAが公表する統計では、移行後の合格率はおおむね40%台で推移しています。
紙の試験時代は、回によっては合格率が20%台まで下がることもありました。それと比べると、現在は受けやすくなっているように見えます。ただ、これは試験が易しくなったというより、受験のしやすさと採点方式の変化が反映された数字だと捉えるのが妥当です。
ここで気をつけたいのは、合格率は受験者層によって変動する点です。情報系の学生や実務経験者が多く受ければ率は上がり、完全な未経験者が多ければ下がります。40%という平均は、経験者と未経験者を混ぜた数字であり、未経験者だけに限れば体感の合格率はこれより低いと考えておくほうが安全です。
受験料は2026年6月時点で7,500円(税込)です。CBTで通年受験できるため、不合格でも一定期間後に再挑戦できますが、再受験のたびに受験料がかかります。最新の受験料・再受験ルールはIPAの公式案内でご確認ください。
合格率を「自分ごと」に翻訳すると、こうなります。十分な学習時間を確保し、科目Bの演習までやり切った人は受かりやすく、知識のインプットだけで本番に臨んだ人は落ちやすい。率そのものより、どこまで準備したかが合否を分けています。
ITSSレベル2の位置づけと他資格との比較
基本情報技術者試験が「どれくらい難しいか」は、近い資格と並べると見えやすくなります。情報処理技術者試験は難易度がレベル1から4まで段階化されており、基本情報技術者はレベル2、その下にITパスポート(レベル1)、上に応用情報技術者(レベル3)が位置します。
ITパスポートは社会人の基礎教養としての色が濃く、専門用語を知っていれば届く範囲です。一方、基本情報はプログラムやアルゴリズムを「使って考える」段階に入るため、ITパスポート合格者でも基本情報では一段の壁を感じる方が多いです。
応用情報技術者はさらに上で、記述式が加わり、技術を実務でどう適用するかを問われます。基本情報を飛ばして応用情報から挑む人もいますが、未経験者にとっては基本情報で土台を固めてから進むほうが、結果的に近道になりやすいというのが実務感覚です。
同じレベル帯には情報セキュリティマネジメント試験もあり、こちらはセキュリティ運用に特化しています。プログラミングの比重が小さいため、コードに苦手意識がある方には基本情報より取り組みやすい面があります。下の表で位置づけを整理します。
| 資格 | ITSSレベル | 特徴・難しさの方向 |
|---|---|---|
| ITパスポート | レベル1 | IT基礎教養。暗記中心で届きやすい |
| 情報セキュリティマネジメント | レベル2 | セキュリティ運用中心。プログラミング比重は小さめ |
| 基本情報技術者(FE) | レベル2 | 擬似言語・アルゴリズムで「考えて解く」力が必要 |
| 応用情報技術者(AP) | レベル3 | 記述式あり。実務応用力を問う |
こうして並べると、基本情報の難しさは「知識量」ではなく「論理を組み立てる力」にあると分かります。暗記が得意でも科目Bで手が止まるのは、求められる力の種類が違うからです。
科目A・科目Bの違いと、難しさの正体
現在の試験は科目Aと科目Bの2部構成です。科目Aは小問形式で、テクノロジ・マネジメント・ストラテジの幅広い知識を問います。科目Bは擬似言語によるアルゴリズムと、情報セキュリティに重点を置いた問題で構成されます。
合否を分けるのは、ほぼ科目Bです。科目Aは過去問演習を重ねれば得点が安定しやすい一方、科目Bは「読んで考える」処理が必要で、知識を覚えただけでは点が伸びません。ここが未経験者にとっての本丸です。
2023年の制度変更で、出題数が整理され、科目Bの擬似言語は仕様が統一されました。採点にはIRT(項目応答理論)という方式が使われ、単純な正答数ではなく問題の難易度を加味したスコアで評価されます。合格基準は科目A・科目Bともに1,000点満点中600点が目安です。
擬似言語が難しく感じる理由は、プログラミングの経験がないと「変数に値が代入され、ループで処理が繰り返される」という動きを頭の中で追えないからです。コードを実際に書いた経験がある人は、この内部の動きを自然に追えるため、科目Bの体感難易度が大きく下がります。
逆に言えば、未経験者でも簡単なコードを自分で書いてみる経験を積めば、擬似言語は急に読めるようになります。参考書を読むだけでなく、手を動かして処理の流れを体に入れることが、科目B突破の最短ルートです。ここを独学でやり切れるかが、学び方を選ぶ判断材料になります。
必要な勉強時間と学習期間の目安
必要な勉強時間は、出発点によって大きく変わります。一般的な目安として、IT未経験者で約200時間、実務や情報系学習の経験がある人で約50〜100時間とされます。これは多くの学習教材や指導機関が示すレンジとも整合します。
200時間を期間に換算すると、1日2時間なら約100日、つまり3〜4か月が目安です。働きながら1日1時間しか取れない場合は半年前後を見ておくのが現実的です。短期で詰め込むより、科目Bの演習に十分な期間を割けるスケジュールを組むほうが合格に近づきます。
配分の考え方としては、前半で科目Aの知識を固め、後半に科目Bの演習へ重心を移すのが定石です。科目Aは早めに過去問へ入り、間違えた分野を潰していくと効率的です。科目Bは時間がかかるため、後回しにすると本番までに仕上がりません。
つまずきやすいのは、序盤に参考書を通読して満足してしまうパターンです。読んで理解した気になっても、科目Bは演習量がそのまま得点に直結します。インプット3割・演習7割くらいの比重を意識すると、時間あたりの伸びが大きくなります。
ここで現実的な問題が出てきます。独学で200時間を捻出し、科目Bの演習まで一人でやり切れるかという点です。仕事や学業と並行して、つまずいたときに質問できる相手もいない中でこの量を維持するのは、想像以上に消耗します。続けられそうにないと感じるなら、講座という選択肢を費用とあわせて検討する価値があります。
ケース別・独学でいける人/講座が向く人
ここからは編集部の本音として、立場ごとの向き不向きを線引きします。あくまで傾向であり、合否を保証するものではありませんが、判断の出発点にしてください。
まず独学が向く傾向がある人です。学生時代に少しでもプログラミングに触れた経験がある方、数学や論理パズルが苦にならない方、そして自分で学習計画を立てて淡々と進められる方は、市販の参考書と過去問演習だけで十分に合格圏に入れます。科目Bのつまずきも、コードを書く練習を自分で課せば乗り越えられます。
次に文系・完全未経験の方です。この層は二つに分かれます。論理的な思考そのものは得意で、ただITに触れてこなかっただけの方は、擬似言語のハードルさえ越えれば独学でいけます。一方、コードの動きを頭で追うこと自体に強い苦手意識がある方は、独学だと科目Bで止まり、原因が分からないまま時間だけが過ぎる危険があります。
働きながら受験する社会人は、能力よりも時間と継続の確保が最大の壁です。実力があっても、残業や疲労で学習が途切れると200時間は積み上がりません。強制力と質問できる環境がほしいなら、講座が時間効率を底上げします。
講座が向くのは、つまずいたときに自力で原因を特定できない方、独学を始めたが科目Bで明確に止まっている方、そして受験のための学習を転職や就職という出口につなげたい方です。後者の場合、資格単体より、実務スキルや就職支援まで含む講座のほうが、かけた時間とお金が回収しやすくなります。
逆に、独学で順調に進んでいる方が高額な講座に乗り換える必要はありません。自分が今どこで止まっているのかを冷静に見て、止まっていないなら独学を続けるのが合理的です。
独学が厳しいなら講座、その費用は給付後にいくら残る?
講座を検討する段になると、避けて通れないのが費用の問題です。IT系の講座は内容によって幅があり、数万円の資格対策講座から、実務スキルや転職支援まで含む数十万円規模のスクールまで存在します。ここで知っておきたいのが教育訓練給付制度です。
教育訓練給付は、厚生労働大臣が指定した講座を受講・修了した場合に、支払った受講料の一部がハローワークから支給される制度です。区分によって給付率と上限が異なります。2026年6月時点の制度の枠組みを下の表で整理します(最新の率・上限はハローワークでご確認ください)。
| 給付の区分 | 給付率の目安 | 上限額の目安 |
|---|---|---|
| 一般教育訓練給付 | 受講料の20% | 年間上限10万円 |
| 特定一般教育訓練給付 | 受講料の40% | 年間上限20万円 |
| 専門実践教育訓練給付 | 最大80%(条件・段階で変動) | 年間上限あり(区分により変動) |
給付を受けるには要件があります。雇用保険の被保険者期間が一定以上あること(区分により必要年数が異なる)、受講開始日の一定期間前までに手続きを済ませることなどです。専門実践の区分では、受講前に訓練前キャリアコンサルティングを受ける必要があるなど、申請の段取りが増えます。
申請期限も重要です。支給申請は修了後の決められた期間内に行う必要があり、これを過ぎると受け取れなくなります。受講前と修了後の両方に手続きがあるため、思い立ってすぐ申請、という制度ではない点に注意してください。
ここで多くの方が知りたいのは「結局、自分はいくら戻るのか」です。ただ、これは給付区分・雇用保険の加入状況・受講する講座・離職の有無などで一人ひとり変わるため、本記事で円単位の金額を断定することはできません。考え方の順序としては、定価から自分が該当する給付率を差し引いた額が、おおまかな実質負担のイメージになります。
ご自身の条件での目安を知りたい方は、下のツールで試算してください。あくまで目安であり、実際の支給可否と金額はハローワークでの確認が前提になります。
講座を選ぶ前に確認しておきたいのが、その講座が給付の対象かどうかです。厚生労働省の教育訓練給付制度 検索システムで指定講座番号を確認できます。対象だと案内されていても、自分が給付要件を満たすかは別問題なので、両方を確かめてから申し込むのが安全です。
効率的な勉強法と過去問の活用
学び方の中身に踏み込みます。基本情報は過去問演習がそのまま得点に直結する試験です。とくに科目Aは、出題分野とパターンが安定しているため、過去問を繰り返すほど得点が読めるようになります。
進め方の基本は、参考書を一周してから過去問に入るのではなく、早い段階で過去問に触れて「何が問われるか」を体で掴むことです。分からない問題があってもまず解いてみて、間違えた分野に戻って参考書で補う往復が効率的です。
科目Aは、IPAが公開する過去のサンプル問題や、市販の問題集で繰り返し演習します。間違えた問題には印をつけ、二周目・三周目で確実に潰します。新しい問題に手を広げるより、解いた問題を完璧にするほうが本番で効きます。
勝負どころの科目Bは、量と質の両方が要ります。擬似言語の問題は、変数の中身を紙に書き出しながら一行ずつ処理を追う「トレース」という練習が有効です。最初は時間がかかっても、繰り返すうちに頭の中だけで追えるようになります。
苦手意識が強い方は、IPAが公開する科目Bのサンプル問題から始め、簡単なものを完答できる感覚を作ってから難度を上げると挫折しにくくなります。独学でここまでやり切れるかが、前章で触れた学び方の判断につながります。過去問・サンプル問題の最新の入手先はIPA公式でご確認ください。
給付を使って学ぶなら、まず給付後の実額を確認
対象講座なら受講料の最大80%(給付区分・上限・要件あり)が後日支給され、実質負担を抑えられます。
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※給付率・実質額は区分(一般20%/特定一般40%/専門実践 最大80%)と要件で変わり、後日支給です。最終可否はハローワーク・厚生労働省でご確認ください。掲載はPR(送客手数料を受領)。
よくある質問
Q. 基本情報技術者は独学で合格できますか?
A. 可能です。とくにプログラミング経験がある方や、計画的に学習を進められる方は、市販の参考書と過去問演習だけで合格圏に入れます。ただし科目Bの擬似言語でつまずいて原因が特定できない場合は、講座の活用が時間効率を高めます。独学で明確に止まっているかどうかが判断の目安です。
Q. 勉強期間は何か月くらい見ればよいですか?
A. 未経験者で約200時間が目安のため、1日2時間なら3〜4か月、1日1時間なら半年前後が現実的です。科目Bの演習に十分な期間を確保できるよう、後半に余裕を残すスケジュールが安全です。短期の詰め込みは科目Bが仕上がらない原因になりやすいです。
Q. 科目Bはそんなに難しいのですか?
A. 合否を分ける中心は科目Bです。擬似言語やアルゴリズムを「読んで考える」処理が必要で、知識の暗記だけでは点が伸びません。一方、簡単なコードを自分で書く経験を積むと急に読めるようになるため、手を動かす演習が突破の近道になります。
Q. ITパスポートと基本情報はどれくらい差がありますか?
A. ITパスポートはレベル1で暗記中心、基本情報はレベル2でアルゴリズムを使って考える段階に入ります。ITパスポート合格者でも基本情報では一段の壁を感じる方が多く、求められる力の種類が変わると考えてください。
Q. 応用情報といきなりどちらを受けるべきですか?
A. 未経験の方は基本情報で土台を固めてから応用情報へ進むほうが、結果的に近道になりやすいです。応用情報は記述式が加わり実務応用力を問うため、基礎が固まっていないと負担が大きくなります。
Q. 合格率40%は受かりやすいということですか?
A. 半分近くが不合格になる試験という見方のほうが準備の精度は上がります。40%は経験者と未経験者を混ぜた平均値で、未経験者だけに限れば体感はこれより低めと考えておくのが安全です。準備量が合否を分けています。
Q. 講座費用に教育訓練給付は使えますか?
A. 厚生労働大臣が指定した講座であれば、区分に応じて受講料の一部が支給される場合があります。対象講座番号は厚労省の検索システムで確認でき、給付率や上限、要件は区分で異なります。対象可否と自分の受給資格はハローワークでの確認が前提です(2026年6月時点・制度改正あり)。
Q. 結局いくら戻ってくるのですか?
A. 給付区分・雇用保険の加入状況・受講する講座などで一人ひとり変わるため、一律の金額はお伝えできません。定価から該当する給付率を差し引いた額が実質負担のおおよそのイメージです。ご自身の条件での目安は試算ツールで確認し、最終的な金額はハローワークでご確認ください。
Q. 受験料はいくらですか。何度でも受けられますか?
A. 受験料は2026年6月時点で7,500円(税込)です。CBT方式で通年受験でき、不合格でも一定期間後に再挑戦できますが、再受験のたびに受験料がかかります。最新の金額と再受験ルールはIPA公式でご確認ください。
次の一歩
難易度の全体像と、自分が独学でいけるかの判断軸はここまでで揃いました。あとは行動の順番です。まず数週間、独学で科目Bのサンプル問題に取り組み、手が止まるかどうかを確かめてください。順調なら独学を続けるのが合理的です。
止まると感じたら、講座を費用ごと検討します。その際に確認漏れで損をしやすいのが、対象講座番号の確認と申請期限です。給付は受講前と修了後の両方に手続きがあり、期限を過ぎると受け取れません。申し込む前に、給付後の実質負担の目安を把握しておくと判断がぶれません。
参考・出典
本記事の制度・試験に関する数値は、以下の一次・公式情報に基づいて2026年6月時点で確認しています。制度や統計は更新されるため、最新値と自分の対象可否は各公式でご確認ください。
情報処理推進機構(IPA)「情報処理技術者試験 基本情報技術者試験(FE)」 https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/fe.html
情報処理推進機構(IPA)「試験統計資料(合格率・応募者数)」 https://www.ipa.go.jp/shiken/reports/toukei/index.html
情報処理推進機構(IPA)「基本情報技術者試験 サンプル問題・出題範囲」 https://www.ipa.go.jp/shiken/syllabus/index.html
情報処理推進機構(IPA)「ITスキル標準(ITSS)とキャリア」 https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/index.html
厚生労働省「教育訓練給付制度」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html
厚生労働省「教育訓練給付制度(一般・特定一般・専門実践の区分と給付率)」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html
厚生労働省「教育訓練給付制度 講座検索システム(指定講座番号の確認)」 https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/
ハローワークインターネットサービス「教育訓練給付金の手続き・必要書類」 https://www.hellowork.mhlw.go.jp/
情報処理推進機構(IPA)「試験要綱・受験料・CBT方式の案内」 https://www.ipa.go.jp/shiken/cbt/index.html
※当編集部は各社の公開情報と厚生労働省など一次情報をもとに独自に整理・比較しています(検証日:2026年6月20日)。独自の星評価・満足度%・受講者数・口コミは掲載しません(捏造をしないため)。最終的な対象可否・金額はハローワーク等でご確認ください。掲載・選定方針 ›